あなたの部屋が世界とつながる扉になる
Airbnb(エアビーアンドビー)は、空いているお部屋やお家を旅行者に貸し出す「ホームシェアリング(民泊)」のオンラインプラットフォームです。あなたもAirbnbホストになって、お部屋を貸し出してみませんか?

Airbnbホストとは
Airbnbホストとは、空いているお部屋やお家を旅行者に貸し出す人のことです。収入を得るだけでなく、ゲストとの文化交流を楽しむこともできます。
ホスティングで新しい世界を広げよう

空いているお家を有効活用したい

ホームシェアリングをスタートして収入を得たい

国内外から訪れる旅行者との交流をしたい
宿泊施設として貸し出したいお部屋・お家の所在地と、どのように貸し出すかを選択することで、予想収入のシミュレーションが可能です。
Airbnbへのお部屋の掲載で収入を得られる可能性があります
1泊あたり%{price}
の計算方法を確認
Airbnbホストになるためのシンプル3ステップ
物件の準備から届出、宿泊施設の掲載、ゲストの受け入れまで。

ライセンスを取得する
用途に合った許可・届出を行う

Airbnbに宿泊施設を掲載する
リスティング(Airbnb掲載ページ)・写真・価格を設定する

ゲストをお迎えする
ホストとしての活動をはじめる
まずはイベントに参加してみよう
何からはじめたらいいかわからない。そうした方はオンラインセミナーやイベントに参加して、専門家や既にホスティングで成功している先輩ホストから直接ノウハウを学べます。

宿泊施設の管理運営は補助ホストに依頼しよう
Airbnbですでに宿泊施設を運用していて、宿泊施設の管理運営や、現地・オンラインでのゲスト対応の依頼ができる、経験豊かな「補助ホスト」。空き家、投資物件などの管理代行およびゲスト対応をまるっと依頼、もしくは一部のサービスをスポットで依頼できます。
安心してAirbnbをはじめられる6つの理由
ゲストの本人確認
Airbnbではホストが安心してホスティングできるよう、予約を行うすべてのゲストの身元を確認しています。
双方向のレビューシステム
Airbnbではゲストだけでなく、ホストもゲストについて詳細なレビューを残すことができます。
ホストのための安心サポート
日本ホスト保険は、ゲストの滞在に起因してホストの所有する家財や宿泊施設が破損した場合に、最大¥300,000,000までの補償をホストに提供します。この保険はAirbnbに宿泊施設を掲載をしているホストに追加費用なく自動付帯されます。
高い需要
Airbnbは世界中で累計25億件の利用実績と、ホストへの累計収益3,800億ドルを誇ります。
低い予約キャンセル率
Airbnbの内部グローバルデータによると、ゲストの平均予約キャンセル率は15%未満と報告されており、Airbnbはホストにとってより魅力的な選択肢となっています。
メッセージ自動翻訳機能
ゲストとのメッセージのやりとりは、日本語でご対応いただけます。日本語でゲストにメッセージを送った際にはゲストが設定している言語に、また外国語で書かれたメッセージは日本語に自動的に翻訳がされますのでスムーズなやり取りが可能になります。
ホームシェアリングをはじめる前に気になること、お答えします
どのような物件がAirbnbに向いていますか?
Airbnbのゲストは、ホストの自宅の空いているお部屋、マンション・アパート、一軒家、別荘、ツリーハウスなど、さまざまなリスティングに興味があります。
リスティングにゲストを迎える準備はどのようにすればよいですか?
すべてが清潔で整理整頓されていて、適切に機能することを確認しましょう。清潔なリネン類や十分な数のバスルーム用品などを用意しておくと、心地よい空間と快適な滞在を提供することに役立ちます。お部屋の準備に役立つガイドを読む
一年中ずっとホスティングする必要はありますか?
いいえ、ホストはカレンダーを自由に管理できます。年に1回でもひと月に数泊程度でも、あるいはもっと頻繁にでも、スケジュールはご自身でお選びいただけます。
Airbnbの手数料はどのくらいですか?
リスティングの掲載は無料ですが、Airbnbでは通常、ホストの受取金から予約料金の15.5%をサービス料として申し受けています。多くの地域では、Airbnbがホストに代わり、売上税や観光税の徴収・納付を自動で行っています。手数料の詳細を読む
ホームシェアリング(民泊)をはじめるにあたって、必要なライセンスはどのようなものがありますか?
ホームシェアリングに関わる法律は、大きく3つあります。(2026年6月時点)
住宅宿泊事業法(民泊新法)
特徴年間営業日数180日以内。届出制で比較的取得しやすいこんな人におすすめ自宅の一室・空き部屋を活用したい人
旅館業法
特徴営業日数制限なし。許可制でより本格的な運用が可能こんな人におすすめ年間を通じて安定収益を狙いたい人
国家戦略特区(特区民泊)
特徴営業日数制限なし。特定地域限定。最短2泊から運用可能こんな方におすすめ特定地域でのビジネスをご検討の人