医療・救護従事者向け宿泊先が新型コロナウイルスの対応にあたる医療・救護従事者の支援に役立った3つの事例

オープンホームは、Airbnb.orgになりました

Airbnbのオープンホームプログラムと医療・救護従事者向け宿泊先提供プログラムは、米国内国歳入法第501条C項3号に基づく非営利団体「Airbnb.org」に新しく生まれ変わりました。オープンホームのコミュニティを共に作り上げていただき、ありがとうございます。この新たなステージを一緒に迎えられる喜びでいっぱいです。

Airbnbの医療・救護従事者向け宿泊先提供プログラムを通し、数多くのホストのみなさまが新型コロナウイルスの対応にあたる医療従事者や医療救護活動従事者、救急隊員に宿泊先を提供してくださっています。重要な職務を果たす中で宿泊先を見つけた、新型コロナウイルスの対応にあたる3人の医療・救護従事者について、心励まされるストーリーをご紹介します。

Chiaraさんはイタリアの看護師であり、イタリアの危機が最も深刻だった時期にローマに出向きました。街に人の気配がないのに驚いたそうです。以前訪れた活気にあふれたにぎやかなローマはそこにはなく、まるでゴーストタウンでした。

しかし、Chiaraさんの目的は観光ではなく、新型コロナウイルス感染症の患者を治療する病院での勤務でした。

それまで経験したことのないような仕事で、長時間の勤務により精神的に疲弊していたそうです。Chiaraさんは、常に感染の心配がありながらも、患者とその家族をつなぐ精神的なケアも提供していました。

長い勤務時間後にゆったりくつろげる場所が必要だったChiaraさんは、Airbnbでぴったりの宿泊先を見つけました。「Airbnbの取り組みは、私のほかにも数多くの新型コロナウイルスの対応にあたる医療従事者を助けてくれました」と語るChiaraさん。「今の私にとっては、1日の激務を終えた後に帰ってくつろげる家があることが安心感を与えてくれます」

Chiaraさんは帰宅後一息つき、元気を取り戻して次の日の仕事に備えます。「医療従事者を迎え入れることを検討している方がいたら、ぜひ参加していただきたいです。私たち医療従事者にはそのような方たちの助けが必要です。安心して滞在できる場所があるのは本当に大切です」

Jiさんはカナダのブリティッシュコロンビア州で、娘の世話を手伝ってくれている高齢の両親と同居しています。家族から自主隔離するための手頃な宿泊先を求め、何日も眠れない夜を過ごしていました。家族と離れて暮らすのは辛いことでしたが、それが正しい決断であることは承知していました。

医療従事者には患者に対する職業上の義務がある一方、「そのために家族がリスクにさらされることがあっては決してならない」とJiさんは言います。病院で過酷な勤務をこなす傍ら、どうすれば家族が感染しないよう距離を置くことができるかを心配していました。特に、免疫系の障害を抱えていた父親については不安がありました。そのため、Jiさんが家を離れて過ごすことが最善策だったのです。

ますます絶望的な気持ちになり、Airbnbのプログラムを見つけるまでは車中泊さえ検討していました。新型コロナウイルスの対応にあたる看護師としての身分認証を完了したあと、すぐにAirbnbで安心の宿泊先を見つけることができました。宿泊施設は病院の近くにあり、ホストは必要に応じて毎日24時間サポートしてくれました。

「素晴らしい家を使わせてくれたホストの方には感謝しきれません。生活用品も豊富に備わっていて、安全かつ静かな環境でした」と語るJiさん。「気持ちよく休める上、愛する家族を守るために最善を尽くしていると実感でき、前向きな気持ちで仕事に取り組むことができました」

Brandiさんは米ミシシッピ州在住の作業療法士です。新型コロナウイルスが世界的大流行となる以前、Brandiさんは医学的外傷、神経障害、慢性疾患のリハビリで患者が機能的自立に到達できるよう支援していました。

現在は同じ症状を抱える患者のなかでも、新型コロナウイルスに感染し、特に重症になる危険性の高い人々を支援するようになりました。初期段階での可動性の改善および回復を助けており、Brandiさんの専門知識を必要とする患者のために出張することもあります。

Bandiさんは出張先のミシガン州で宿泊先を探していましたが、新型コロナウイルスの対応にあたる医療従事者は宿泊を断られることがあると聞いていました。しかし、Airbnbの医療・救護従事者向け宿泊先提供プログラムのおかげで、ホストのJohnさんとすぐにつながることができました。「清潔で安全な宿泊先」が提供されたことに感謝しているそうです。

Brandiさんは、「勤務先の施設近くにたくさんの宿泊先があり、ホストが温かく迎え入れてくれる」医療・救護従事者向け宿泊先提供プログラムを利用するよう、ほかの医療従事者にもすすめているそうです。

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